企業概要
ソニーグループは、映像機器･エンターテイメント分野･ゲーム･金融サービスなど多岐にわたる製品・サービスを提供する大手電機メーカー。1946年に東京で小型ラジオ修理店として創業後、1950年代にはトランジスタラジオの製造販売で急成長。1960年代にテレビ･音響機器など主力製品とし、ウォークマンなどの世界的ヒット商品を開発。1990年代にはゲーム分野･音楽･金融など事業を多角化。現在では、アニメ･金融･音楽･電機製品など多種多様な事業を展開する大手コングロマリットとなっている。
・ゲーム･映画･音楽･電機製品･金融に強い世界的コングロマリット
・売上高･利益いずれも好調で過去最高を更新、財務体質も良好
・平均年収1,100万円以上で業界首位、福利厚生は貧弱で家賃補助制度なし
就職偏差値と難易度
✔就職偏差値：75(最高峰)
サラリーマンとしては最高峰クラスの勝ち組。大手BtoCメーカーでは最高峰の給与水準であり、世界的な一般知名度の高さも強み。業績･利益率も申し分なく、不安要素は少ない。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。
✔就職難易度：難関上位級
総合職の採用数は年間300人規模とそれなりに採用数は多いが、有名企業だけあって高倍率。技術系採用･事務系採用いずれもハイレベル大学からの採用が多く、旧帝大･早慶クラスがボリューム層。
採用大学：【国公立】東京大学･京都大学･大阪大学･名古屋大学･東北大学･九州大学･北海道大学･筑波大学･横浜国立大学･東京工業大学･電気通信大学･九州工業大学など、【私立】慶應義塾大学･早稲田大学･上智大学･明治大学･同志社大学･立命館大学･東京理科大学など（出典：大学通信ONLINE）
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業績動向
✔売上高と営業利益
ソニーグループの売上高は2019年まで8兆円レベルで推移していたが、同年以降は増加傾向。2023年には過去最高となる売上高13.0兆円に到達*1。営業利益は2020年まで7,300億～9,500億円ほどで推移していたが、同年以降は1兆円以上に上振れ。2024年には過去最高となる純利益1.4兆円に到達している。
*1：2017年頃までソニーグループは業績停滞していたが、2018年以降の経営改革により利益率が急回復。平井一夫前社長による高採算事業へのテコ入れの功績が大きい。
✔セグメント別の状況
ソニーグループは、ゲーム事業（家庭用ゲーム機･ソフトウェアなど）、音楽事業（音楽制作･音楽出版･映像プラットフォームなど）、映画事業（映画製作･テレビ番組制作･配信サービスなど）、エンターテイメント･テクノロジー事業（映像･音響機器、スマートフォン、産業用機器など）、イメージング＆センシング事業（イメージセンサ―など）、金融事業（生命保険･損害保険･銀行など）、その他事業（ディスク･記録メディア･マーケティングなど）、の7事業を有する。
当社は多種多様な事業を展開するコングロマリット企業であるが、売上高･利益いずれも特定事業に依存しないバランス型。強いて言えば、ゲーム事業が売上高において首位を占めているが、利益面では音楽事業が僅差で首位である。かつては電機メーカーとしての事業が主であったが、現在ではエンタメ分野がコア事業となっている。
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✔最終利益と利益率
ソニーグループの純利益は2020年から1兆円規模へと拡大しており、2024年には過去最高となる1.14兆円に到達している。日系電機メーカーとしてはトップレベルの利益規模を誇る*2。営業利益率は10%前後で推移しており、大手電機メーカーとしては相当に高い利益水準を誇る。
*2：平井和夫前社長による経営改革による利益改善の他、イメージセンサ―の利益率向上やゲーム事業の好調なども追い風となっている。
✔自己資本比率と純資産
ソニーグループの自己資本比率は15％～20％前後で推移しており、大手企業としては低水準である。が、これは金融事業を有する特殊性に起因している*3。安定的な利益水準を加味すれば、財務体質への不安はない。純資産は右肩上がりの増加が続いており、2024年は8.51兆円規模に到達している。
*3：金融事業はは顧客から預金･有価証券を預かる事業の性質上、貸借対照表での負債が広がるため自己資本比率が低くなりやすい。
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社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
ソニーグループの平均年収は1,118万円（2024年）と日系電機メーカー首位にあるが、これは持株会社の2,212人の平均年収である。総合職の場合、30歳で850万～950万円ほど、課長クラスで1,300万~1,500万円に到達する。平均年齢は42.5歳（2024年）と大手企業の標準的な水準にある。
✔従業員数と勤続年数
ソニーグループの単体従業員数は2,212人（2024年）に過ぎず、従業員の大半は持株会社の傘下に置かれる事業会社に属している。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は11.2万人ほど。平均勤続年数は15.8年（2024年）とやや長めではあるが、待遇の割には長くない。
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総合評価
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